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ロッテ 新世界 イーベイコリア

ロッテと新世界、イーベイコリア入札控え、資金調達合戦

Jun 11, 2021 (Gmt+09:00)

Eマートが、京畿道・富川(プチョン)のスターフィールド敷地など、優良資産を担保に最大2兆ウォン(約1980億円)を調達する。ロッテショッピングは、ソウル小公洞(ソゴンドン)のロッテデパート本店まで資産流動化の対象に含めたという。流通大手両社が、電子商取引の激変期を迎え、資源を総動員して「実弾」確保に乗り出している。両社が対決するイーベイコリアの入札を超えて、メタバスのプラットフォーム構築など次世代競争まで考慮した動きという分析が出ている。

10日、流通と投資銀行(IB)業界によると、Eマートは都市銀行2、3行と不動産担保融資契約を進めている。イーベイコリア買収戦に備えた資金確保のためだ。IB業界の関係者は「買収合併(M&A)用買収資金は通常、被合配企業の株式と資産を担保に融通するが、Eマートは核心不動産担保融資で調達金利を大幅に下げようとするものだ」と説明した。IB業界では、異例の資金調達方法に注目している。イーベイコリアの買収戦を飛び越え、eコマース再編への対応として「実弾」確保に乗り出したという観測が出ている。Eマートは19年10月以後、売場13か所と遊休敷地を売却し、約2兆ウォンの資金を確保している。Eマート関係者は「中長期的に本社ビルを含め、Eマートが所有する全国の店舗がすべて流動化の対象」と述べた。

ロッテグループは、デパートの虎の子資産まで持ち出して資金確保に乗り出している。資産運用業界の関係者は「機関投資家を対象にした説明会で、ロッテリッツはロッテ百貨店本店など中核売場とロッテ情報通信データセンターも資産流動化の対象に含ませるという意見を出した」と伝えた。

ロッテグループは2019年5月、ロッテデパート江南店をロッテリッツに売却するなど、資産流動化を通じて3兆532億ウォン(約3023億円)を確保した。イーベイコリア買収戦への参加を契機に、核心資産の流動化速度をさらに引き上げている。

辛東彬(シン·ドンビン)ロッテグループ会長は最近、役員に「メタバスプラットホーム争いでは負けないように」と頼んだという。クーパンやネイバーなどとの電子商取引戦争で厳しい戦いを繰り広げているが、次世代のライバル先では確実に勝機をつかむという意志だ。

イーマートとスクドットコムを陣頭指揮している鄭溶鎭(チョン·ヨンジン)新世界グループ副会長の最近の話題は「速度」だ。ネイバーと手を組んで、イーベイコリア買収戦でロッテと争っている。スットコム上場の日程も、来年に繰り上げる見通しだ。

国内流通産業を代表するロッテと新世界の買収合併(M&A)本能が目覚めている。不動産資産を本格的に流動化し数兆ウォンを調達するなど、「火力」を引き上げている。巨大な「流通テック」企業との真の「資金獲得戦」が始まっているわけだ。

○流通大手の「目覚め」

伝統的な大手流通業者らは、クーパンなどデジタル流通フラットフォーム企業の強力な攻勢に翻弄された。進軍速度を見下した部分がなくはない。辛会長は昨年3月、日本経済新聞とのインタビューで、クーパンに対し、「1兆ウォンの赤字を出した企業は、競争相手ではない」と述べていた。今年3月、クーパンのニューヨーク証券市場への上場は、eコマースへの流通強者らの考え方を完全に変えた。ネイバーが検索に続きショッピングに「オールイン」して取引額を28兆ウォン(昨年末基準)に引き上げたのも、ロッテ、新世界の野性を目覚めさせる刺激剤になった。

ロッテと新世界が、売り物に出たイーベイコリアの買収に総力を傾けている理由だ。ロッテショッピングは、買収チームが最近、米イーベイ本社を訪れ、雇用承継計画などを説明したという。本入札に提出した価格で新世界と格差がほとんどないだけに、定性評価に重点を置くという戦略だ。

Eマートは、優良店舗を担保に兆ウォン単位の融資を受けるほど、戦意を燃やしている。新世界グループの関係者は「イーベイコリアの買収後にはネイバー、Gマーケット、オークション、新世界百貨店、Eマート、スッドットコムをすべて合わせた統合メンバーシッププログラムを用意し、シナジー効果を極大化する」と述べた。

○M&A本能目覚めた2強

流通および投資銀行(IB)業界では、イーベイコリア買収戦を契機に、新世界とロッテがM&Aに本格的に乗り出すものと見ている。新世界は06年、ウォルマートコリアを買収した後、15年間、独自の成長に力を入れてきた。4月、約2000億ウォン(約198億円)を投資して完了したファッション専門モール「ダブリューコンセプト」の買収が最近のM&Aだ。

ロッテショッピングも12年ハイマート買収後、他企業の買収を通じた外形拡大に消極的だった。eコマース業界関係者は「ロッテグループは2-3年前、ティモン買収を真剣に悩んだが、売却側が突然価格を上げたため実現しなかった」と伝えた。

ロッテ、新世界の経営陣が「流通業は不動産だ」という認識から脱し、攻撃的な投資を積極的に模索するのも大きな変化だ。辛会長は08年「不動産で金を稼ぐ時代は過ぎた」と宣言したが、ロッテショッピングが資産流動化に本格的に乗り出したのは2019年にロッテリッツを設立してからだ。大型機関投資家関係者は「最近、グローバル大口は企業が不動産など資産ではなく、根本的な競争力で勝負することを望んでいる」とし「サムスン、SKグループなどが早期に本社ビルを売却したのもこうした理由から」と説明した。

業界では、イーベイコリア買収戦以降が「本番」になるとみられている。業界関係者は「売却側が提示した価格と買収候補が提示した価格に1兆ウォン以上の差があるため最終売却が難しい可能性もある」とし「ロッテと新世界が数兆ウォンの実弾を確保しただけに、イーベイコリア以外のM&Aに目を向けることもできる」と見通した。これと関連し、11番街を保有しているSKテレコムとの提携可能性が取り上げられている。ファッションなど特定分野に特化した専門モールを狙ったM&Aが活発になるという見通しも出ている。

パク・ドンフィ  記者

donghuip@hankyung.com

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