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DRAM長期好況の前兆…第2四半期だけで15%価格上昇見通し

Feb 26, 2021 (Gmt+09:00)

DRAM長期好況の前兆…第2四半期だけで15%価格上昇見通し


世界のDRAM(ディーラム=半導体のメモリー)市場が、「スーパーサイクル」(長期好況)局面に入っている。至る所で好況の兆しが感知される。「供給不足」信号が、DRAM価格を引き上げており、伝統的なオフシーズンでも半導体輸出額は増加傾向だ。企業も中長期的な業況改善を念頭に兆単位の設備投資に踏み切った。 専門家らは、第2四半期の固定取引価格の上昇率が15%に達するだろうという前向きな予測を出している。

  関税庁と未来アセット大宇証券によると、1-20日のメモリー半導体輸出額は10億7300万ドル(約1138億円)と、2月の同期比14.9%増加した。スマートフォン(PDA=携帯情報端末機能が付いた携帯情報端末)中心のパッケージ半導体「MCP」の輸出は16.6%増加した。業界では、伝統的な情報技術(IT)製品のオフシーズンである2月に輸出が10%台の増加率を見せたことについて「異例」という評価が出ている。

  半導体業況をリアルタイムで反映するDRAM現物市場の雰囲気は、最近はっきりした「供給者優位」に転じた。PCDRAMの汎用製品であるDDR48G、2400Mbpsの現物価格は、22日には22カ月で「4ドル」を突破した。現在の価格は、1個当たり4.2ドルで、2月末より14%、昨年末より21.4%急騰した。業界関係者は「購入者は在庫備蓄のため購入を試みているが、供給者の販売の意志が弱い状況」とし「典型的なショーテージ(供給不足)状況」と分析した。

  輸出が増え、価格が上昇するのは、半導体需要が高まっているからだ。サーバーDRAM市場ではグーグル、アマゾン、フェイスブックなど大手が最近、一斉にサーバー投資を再開した。中国の五浦(オポ)や秘宝(ビボ)、小米(シャオミ)などのスマートフォンメーカーは、市場シェアの拡大に向け、攻撃的に製品を発売している。 在宅勤務、遠隔授業などが増え、パソコンのDRAMに対する買いも着実に入ってきているという。

  こうした雰囲気は、大量取引の際の契約価格である固定取引価格に反映される見通しだ。 市場調査会社トレンドフォースは、7-9月期のサーバーDラム固定取引価格上昇率見通しを従来の8-13%から10-15%に上方修正した。 企業の投資も活発だ。 SKハイニックスは、Dラム市場の競争力強化に向け、24日に4兆8000億ウォン規模の装備導入契約を締結した。

 ファン·ジョンス記者hjs@hankyung.com

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